どうも！転職サポーター菊之進です。
今から転職活動をスタートすべきか。転職のタイミングで悩んでいるあなたへ。
知っておくと役に立つ。転職をスムーズに進めるためのポイントを紹介するよ。
- 転職活動を開始するタイミングが知りたい
- 年代別に見た転職に有利なタイミングは
- やっぱり入社して3年間は頑張った方が良いの？
- 一年のうちで求人が増える時期はいつ？
- 結婚前？後？どちらのタイミングで転職すべき
- 資格を取得してから転職しようか迷ってる
- 経済的にメリットのある転職のタイミングは
- 住宅ローンを借りるタイミングは
- 確定申告をしなくて済む方法は
- キャリアチェンジに最適な転職のタイミングは
本記事では転職活動を始める前に必要な知識と、転職を成功に導く情報を閉じ込めた。
知ってると知らないでは大違い。
あなたに最適な転職のタイミングを見つけ、夢を叶えて欲しい。
1.転職を考える「きっかけ」と転職の準備をする「タイミング」
約8,600名の転職者に行われた「退職のきっかけ」に関する調査を紹介するね。
上の図からベスト5を取り出してみると、男女共に現職に対する不満が大きいことが分かる。
1位：給与の不満
2位：やりがいと達成感の不満
3位：企業の将来性に対する不満
4位：人間関係の不満
5位：残業や休日出勤などの拘束時間に対する不満
では次に、転職活動を始めるタイミングはいつが良いのか。
それは上記の不満が、自分の生活を脅かすと確信できた時だろう。
例えば、結婚や子育てのライフプランを考え、今以上のお金が必要になる時、給与UPを目指した転職を考えるタイミングになる。
仕事にやりがいを求めるなら、現職で十分やり尽くした時こそ、次のステップに行くタイミング。
自分の勤めている会社が潰れそうな気配を察知したら、早々に転職の準備をするタイミングだ。
心を蝕むほどに職場の人間関係が最悪なのであれば、辛い思いをしてそこに止まる必要はない。
拘束時間の長い会社で、プライベートに全く余裕がなければ、転職を考えて良い時期だ。
幸いにも今は売り手市場で、働きたいという人より、是非うちで働いてくれ！という企業の方が多い。
「もうこりゃ無理だな・・このままではやっていけない」って思っている今こそ。
転職の準備を始めるタイミングなのだ。
2.転職を決意してから退職を切り出すタイミング
転職を心に決めてから、退職を切り出すタイミングはいつなのか。
一般的には、在職中に転職活動をして内定を貰えた直後。
内定先は大体どのくらい入社を待ってくれるのか
企業は内定を出してから、あなたが入社するまでどれくらいの期間待ってくれるのか。
一般的には、2〜3ヶ月待ってくれるようだ。
（転職会社ワークポートが採用担当者（88社）に向けて行なった2014年10月の調査結果より）
退職届けを出してからどれくらいで退社できるか
次にあなたが退職届けを出してから、どれくらいの期間で会社を退社できるか。
法律上は（民法第627条）退職届けを出してから、最短2週間で退社することが可能だ。
（ただし年俸制の場合は、退社まで3ヶ月必要）
一方、会社の就業規則によると、退職の申し出をしてから退社できるまで大体1〜3ヶ月になっている。
あなたが円満退社を望むなら、なるべく就業規則に沿った方が良いだろう。
内定が貰えそうな企業の担当者からは、最終面接で次の質問をされる。
「いつから就業できますか？」
この時に、会社の就業規則に沿って、入社できる日にちを伝えるのが良い。
「社内規定で退職の申し出は1ヶ月前になっております。1ヶ月の期間を頂ければ就業可能です」
みたいにね。
それでも内定先から早めの入社を要望された場合は、内定先に合わせて退社することをオススメする。
今の会社に対する義理人情、恩義も大事だけど、それ以上にあなたの人生が大切なのだから。
3.年齢で見た時の転職のタイミング
一般的に25歳、30歳、35歳ぐらいで企業から求められる採用のハードルが上がると言われている。
各年代別に、企業から求められる人物像を紹介するね。
①20代前半（入社3年目）に求められる事
学校を卒業後、企業に就職して1〜3年を経る求職者（第二新卒）に求められる事。
- 社会人としての基本的なビジネスマナー・スキル
- 仕事に対する意欲や熱意、積極性
- 誠実さ、謙虚さ、柔軟性
反対にそこまで重視されないのは実務スキル。
即戦力になるかどうかよりも、柔軟に企業風土に馴染み、能力開発できる伸び代があるかどうかが求められている。
いわゆるポテンシャル採用枠だね。
企業にとって、今後大きく貢献してくれるだろう人物が採用される。
中途採用の実績のある企業のおよそ6割が、第二新卒の採用を求めている調査結果もあり、間口は意外と広い。
②20代後半に求められる事
20代後半に求められている事。
- 社会人としての基本的なビジネスマナー・スキル
- 仕事に対する意欲や熱意、積極性
- 誠実さ、謙虚さ、柔軟性
- 実績や実力
20代後半になると、入社3年目までに求められることに加えて、これまでの実績や実力が求められる。
キャリアアップを狙う場合は、これまでの会社経験で得た知識や技術を、次の企業にどのように活かせるか積極的にアピールしよう。
もちろん未経験分野に挑戦する事も可能。
20代後半は、これから専門性を身につけていく事も期待され、情熱や意気込みを評価してくれる企業も多い。
今後のキャリアプランを見つめ直し、次のステップに舵を切る良いタイミングとなる。
社外における自分自身の市場価値を把握しておこう。
③30代前半に求められる事
30代前半に求められている事。
- 即戦力
- 前職での実績
- 実務経験
- 専門性
- 主体性
- 問題解決力
- コミュニケーション（若手育成力）
30代前半は、即戦力が求められる。
前職での培ったビジネススキルを活用して、いかに企業に貢献できるかが大きなポイントだ。
20代の時とは異なり、支持された業務を支持通り行うことは当然。
30代からは主体性を持って問題を発見し、最善の結果を出すために、効率よく働くことが求められる。
また将来の幹部候補としての素質も見られるため、マネジメントの基礎になる経験があると心強い。
④30代後半に求められる事
30代後半に求められている事。
- 即戦力
- 達成力
- 前職での実績
- 実務経験
- 専門性
- 主体性
- 問題解決力
- アイデア力
- コミュニケーション（若手育成力）
- リーダーシップ
- マネジメント
30代後半になると、即戦力や専門スキルに加えて、将来の管理職としてマネジメント能力も求められる。
（管理職の肩書きが無くても）これまでにリーダーの実績があり、部下やチームメンバーの指導や育成の経験があると強い。
メンバーとのコミュニケーションや協調性も重視され、個人の実績だけではなく、周囲の成果もあげられる人材かどうか判断される。
会社同士の競争も激化する中で、時代を先読みし、新たな問題を発見し、早期に対策をたて組織をリードできる人が求められている。
「企業に求められるマネジメント」については以下の記事を参考に対策を！
以上。
年齢別に見た「企業の求める人材像」を紹介してきた。
ただし、これは一般的な話であって、どの企業にも当てはまる訳ではない。
一つの参考程度に留めながら、求人票に載っている求められる人材像を確認してほしい。
また、少子高齢化に伴い日本国内の年齢別の人口構成が変わってきた。
つまり、20代が減り30代、40代が徐々に増える時代へと移っている。
こうなると、もはや年齢は物差しにならず、企業が必要としているスキルを持っているか持っていないかが重要になってくるだろう。
実際に、大手転職サイトDODAのインターネット調査において「転職に年齢は問わないと思う」と回答した人の割合は過半数を占めた。
どこでも渡り合える人材になるために。
これまで培った実績をどう活かせるかを、常に念頭においておくと良さそうだね。
4.ライフ・ワーク・バランスを考慮した転職のタイミング
①女性の転職は「結婚前」と「結婚後」どちらのタイミングか
結婚後にすぐ妊娠・出産を予定する場合は、結婚前の転職がおすすめ。
結婚後の転職はおすすめできない。
理由は、妊娠・出産を控える女性に対して理解のない企業が依然多いためである。
せっかくお金と労力を使って採用しても、直ぐに即戦力を失ってしまうこと。
入社して間も無く産休と育休を取られることに対して懸念しているのだ。
残念ながら、この様な企業はまだまだ多いのが現状だ。
そのため、結婚後すぐの妊娠・出産を予定する場合は、まず転職をして仕事が安定してから結婚という流れが理想になる。
結婚式の準備などを考えると、結婚予定日の半年から一年前くらいに転職を終えておくのが理想。
転職活動と、結婚式の準備がなるべく重ならない様にプランを立てられると良いね。
そうすると、結婚式は心に余裕を持って挙げられる。
結婚後の妊娠・出産が当分先の場合は、結婚後の転職がおすすめ。
理由は、差し迫って産休・育休を取得する必要がないのでゆったりと転職活動に専念できるため。
それと、今まで勤めている会社の方が、職場のメンバーに結婚式の招待状も出しやすい。
転職後の結婚になると、まだ馴染みのない職場の人に、招待状を出すか出さないか微妙でしょう。
更に、これまで勤め挙げた会社の方が、転職したての会社より結婚休暇を取りやすかったりね。
結婚後の転職なら、しばらく夫婦二人の時間を楽しんでから、心にゆとりを持って転職の準備ができる。
以下、30代の働く既婚女性1,000名を対象にしたとらばーゆのアンケート結果を紹介するよ。
既婚女性たちの「結婚後の働き方」の実態を迫った調査。
②転職後の子作り・妊娠のタイミング
仕事を優先する場合
転職後、最低1年は働いていると安心できる。
育児休暇の取得条件が、「会社に雇用されている期間が1年以上である」という条件のため。
転職したばかりで、産休・育休を取得すると、職場復帰した時にまた初めから覚え直しになるのが辛かったり、周囲に迷惑をかけてしまう。
妊娠出産は職場の人から理解を得てから安心して行いたい、今は仕事が優先という場合は、転職後仕事が落ち着いてからが子作りのタイミング。
子どもを優先する場合
高齢出産になる場合。
妊娠もしづらく、産むのも育てるのも体力が必要に。
子どもは授かりもので「いざ、つくろう」となっても、できないことも。
仕事はいくら選べても、子どもはそうじゃない。
これからの夫婦生活を最優先する場合は、転職後すぐが子づくりを始めるタイミング。
出産経験のある女性894名を対象にした「初産年齢」調査によると29〜32歳が最も多く、ついで25〜28歳、33〜35歳に続く。
③住宅ローンを借りるタイミングは「転職前」か「転職後」か
住宅ローンは「転職前」に借りるのがベスト。
なぜなら、住宅ローンを融資する条件に、あなたの勤続年数が半年〜1年を求める金融機関が多いからである。
住宅ローンは、長期間かけて返済する借金で借入金額も高額であるため、勤続年数が全くない転職直後はローンの審査に通らない可能性が高い。
よって、転職する前にローンを借りるのが良い。
転職前に住宅ローンを借りれた場合、転職したからといってローンの金利が高くなることもない。
毎月、決められた返済額を満たせば、銀行側にとっても問題はないからね。
なお、金融機関が住宅ローンの融資を行う際に考慮する項目は、以下をご参考に。
出典：国土交通省 平成２９年度民間住宅ローンの実態に関する調査
5.月間求人数から見た転職のタイミング
年間を通じて見ると、一般的に2〜3月と９〜10月に新規求人が増える。
確かに2017年度の新規求人数（全産業のトータル）を月ごとに見てみると、その傾向は明らかだ。
2017年度の新規求人数の月次推移（厚生労働省 東京労働局のデータを元に作成）
日本では3月決算の企業が多々あり、4月と10月はそれぞれ上半期、下半期の始まりとなる。
そのため、新しい期に合わせての中途採用のニーズが高まるのだ。
また、ボーナス取得後に退職する人の穴埋め採用のために、1月と7月の前後で求人数が増加する傾向もある。
これらのタイミングで転職活動を行なうメリットとして、幅広い業界や職種にチャレンジできる機会が増え、希望する求人も見つかる可能性が高くなる。
6.景気の良さを考えた転職のタイミング
景気の良さを考えると2018年〜2019年の転職は絶好のチャンス。
理由は以下２点。
- アベノミクスの功績（有効求人倍率の上昇）
- 2020年東京オリンピックに向けた大規模な雇用早出
まずアベノミクスの功績について。
今、転職市場は大きな売り手市場になっている。
有効求人倍率の年次推移（赤色の折れ線）を確認してみると。
出典：統計情報リサーチ 有効求人倍率の年次推移
確かにリーマンショック、東日本大震災でドン底だった有効求人倍率が上昇している。
転職市場は今まさにバブル期に並ぶ好景気なのである。
次に東京オリンピックを控える今。
国内の雇用（人材需要）が活性化してきている。
東京オリンピックがもたらす雇用インパクトは想像以上に大きい。
建設、工事業、交通、運輸、通信業、観光、飲食、広告、宣伝、医療福祉、販売業、不動産業、警備業などなど人材ニーズが拡大している。
リクルートホールディングスが行なった2020年人材マーケットのシミュレーションが参考になる。
出典：株式会社リクルートホールディングス 東京オリンピックがもたらす雇用インパクト
以上より、景気から判断すると2018年〜2019年はまさに転職のタイミングだ。
7.知っておくと経済的に助かる転職のタイミング
一般的に転職にかかる費用は50万円程度（個人差あり）と言われている。
費用の内訳は、転職活動中の生活費、家賃、交通費、履歴書、証明写真代などである。
在職中に転職先が決まれば、生活費や家賃といった出費は痛くない。
しかし、退職後に無職の状態で転職活動を継続する場合は大きな負担となる。
なるべくお金に余裕を持って転職活動に取り掛かりたいところだ。
①ボーナスをもらってから転職する
退職届を出すのはボーナス支給後がベストタイミング。
実際は、ボーナス支給後1週間程度経てから退職届を出し、引き継ぎ期間を1ヶ月設けるなどして周りに悪い印象を持たれないようにすると良い。
一方、ボーナス支給前に退職の意思表示をすると、支給額が減額されることがあるので注意。
念のため就業規則を確認したり、同じ会社の先輩社員の事例があれば把握しておこう。
一般的に、夏のボーナスは6月30日から7月10日の時期に。
冬のボーナスは12月5日から12月25日に支給されることが多い。
ボーナス支給日から逆斬して転職活動をスタートする人もいる。
出典：マイナビ転職 冬のボーナス転職ベストスケジュール（12月支給の例）
②有給休暇を全消化してから転職する
出典：career-theory 会社を辞める時の全知識｜最高の条件での辞め方が楽々わかる
年次有給休暇は、労働基準法39条で労働者に認められた権利。
たとえ退職が決まっていたとしても、会社は労働者の有給休暇申請を拒否することはできない。
有給休暇取得のモデルケースとして、最終出勤日の翌日から有給消化を開始し、消化し終えた日を退職日にする人が多い。
有給休暇の最大のメリットとしては、仕事を休んでいても給料が支払われる事。
20日分の有給を残しているなら、週5日 × 4 = 20日/月で丸々1ヶ月分お休みをして給料まで頂けることに。
これは消化しないと勿体ない。
有休消化を開始するまでにしっかり引き継ぎ業務を終わらせて、会社の理解を得ておこう。
③【退職時に内定が無い場合】失業給付の手続きをしてから転職する
まず初めに大事なことそれは。
失業給付金は、仕事を辞めて新しい職を探している人に対し支払われるもので、既に次の仕事が決まってる（内定の出た）人は貰えない。
ここから先は、退職後も新たな職場が見つかっていない可能性がある場合に読み進めて欲しい。
そもそも失業給付金とは、失業者が安心して再就職活動に専念できるよう、基本給の代わりとして支給される手当のこと（支給額は離職前給与の5割～8割程度）。
この手当は最低でも90日間受け取ることができ、無職期間の生活をある程度保障してくれる救済制度である。
失業理由が会社都合（解雇など）の場合は、退職してから支給されるまで約1週間、自己都合（転職など）の場合は退職してから4ヶ月後（一部例外あり）の支給になる。
上記の例外部分についてや、失業保険に関する知っておくと良い情報、失業給付を受けるために必要な書類や手続きに関しては、以下サイトが分かりやすいので参考にして欲しい。
8.確定申告をせずに済む転職のタイミング
年末（12月末）までに再就職先が決まった場合は、再就職先の会社が年末調整をしてくれるので、個人で確定申告をしなくて済む。
新しい会社に前職の源泉徴収票を提出することで、会社が代わりに行ってくれるのだ。
しかし一方で、退職して無職のまま年を越すと、自分で確定申告をしないといけない。
また再就職先の会社が年末調整してくれるとは言っても、年末調整の対象にならない控除がある。
以下の控除に対して税金の還付を希望する場合は、自分で確定申告をする必要がある。
- 社会保険料控除（国民年金や国民健康保険料を支払った場合）
- 医療費控除（年間で10万円以上の医療費を支払った場合）
- 寄付金控除（公共団体などに対して寄付を行った場合、ふるさと納税も含む）
- 初年度住宅ローン控除（ローンを組んで家を買った場合）
- 特定支出控除（サラリーマンに必要な経費を自分のお金で支払った場合）
- 雑損控除（天災や盗難、横領などで資産に損害を受けた場合）
参考リンク：確定申告がさっぱりわからないサラリーマンのための「確定申告とは」
9.その他、転職のタイミングQ & A
①転職のタイミングは昇進前か後どっち？
管理職を目指す場合は、昇進後に管理職としての実績を作ってから転職するのがベスト。
最低2年程度は働き、マネジメントスキルを身につけると、管理職として転職できる幅が格段に広がる。
30代からの転職は、徐々にマネジメントスキルも見られてくるので、チームをまとめる役割を担った経験や実績があると心強い。
その一方で、プレイヤーとしてのスキルを身につける（管理職としての転職を目指さない）場合は、昇進前に転職してもOK。
昇進することで、次の転職に活かせるスキルが身につくのであれば、転職期間を先送りするのも良いだろう。
一番いけないのが、昇進後にすぐ退職してしまうこと。
転職先からも、会社に迷惑をかける人間だと思われかねないので気をつけて。
②転職のタイミングは資格取得の前か後どっち？
転職先に必須の資格であれば、今の会社に在職中（転職する前）に取得することをおすすめする。
退職してブランクの期間に取得することは少々リスキーだ。
無職期間が長引けば、それだけ転職に不利に働く可能性が高い。
次に、転職先に必須とまでは言わず、役に立つ（有利になる）ような資格の場合、転職後に働きながら取得することをおすすめする。
理由は、基本的に企業は実務経験を評価対象にしており、資格だけあっても評価されないことが多いからだ。
それに加えて、資格取得を重視するあまり、あなたに合った求人を逃してしまう可能性もあるため。
今資格がなくても、入社後に取得する意気込みや熱意を伝えておこう。
企業が求めていることは資格以上に「あなたの経験がどう活かせるか」「あなたに将来性があるか」である。
これまでのキャリアから、応募したい仕事に関連した強みを上手にアピールできれば良いね。
以下はマイナビ転職が、2016年に中途採用活動を行った企業600社を対象に行ったアンケート結果。
企業が未経験者採用の際に選考基準を厳しくした項目について確認できる。
結果、約80％の企業が資格を重要視していないことが判明した。
資格よりもあなたの職務経験とポテンシャルが優先される。
出典：マイナビ転職 企業に聞いた「選考で資格を重視する？」
③キャリアチェンジを目的とした転職のタイミングは？
キャリアチェンジとは、今まで取り組んだことの無い未経験の業界や職種へ転職すること。
キャリアチェンジが目的の転職のタイミングは20代だ。
企業側としては未経験者の採用になり、指導・育成のための時間や労力、コストが必要に。
そのため、柔軟性と成長性に富んだ20代世代が優先して採用されるのだ。
企業文化や習慣、風土は若ければ若いほど馴染みやすく覚えが早いためである。
キャリアチェンジの大きなメリットは、希望の業界でやりたい事が始められる事。
現職で働きながら、「やっぱりあの業界にいきたい、自分が本当にやりたいことが見つかった」という場合にキャリアプランを描きなおすことができる。
入社して3年目、第二新卒あたりはキャリアチェンジの大チャンスとなるだろう。
④キャリアアップを目的とした転職のタイミングは？
「キャリアアップ」とは、特定の分野でさらなる専門知識や専門スキルを向上させて、自分の経歴を高めること。
「今の会社で十分なキャリアを積んだ。次にステップアップしたい」と感じた時こそ、キャリアアップ 転職を目指す良いタイミングだ。
自分は最終的にどうなりたいのか、そのためにどんなキャリアを形成していくか。
ゴールまでの道筋を描きながら、今後のキャリアプランを考えよう
中小企業やベンチャー企業は、中途採用者にも責任ある仕事をバンバン任せる傾向が強く、短期間でキャリアアップするにはおすすめ。
一方、年功序列型の大企業では、責任ある仕事はある程度の年齢になってから任される事が多く、地道に成長したい人向け。
事前に企業の情報を下調べして、自分の希望に沿ったキャリアアップが可能かどうか確認しておこう。
⑤どれくらいの勤続年数があれば転職のタイミングか？
一つの会社に3年勤務しているか否かが、転職のタイミングとして一つの目安となる。
理由は、社会人としての最低限のビジネスマナーが備わったと解釈される年数でもあるからだ。
例えば、勤続年数が1年の場合は、企業は以下のような印象を持ってしまうだろう。
- 忍耐力が足りないのではないか
- またすぐ辞めてしまうのではないか
- スキルを習得するにも、実績を積むのにも短すぎるのではないか
よって、一般的には石の上にも3年理論で、ある程度の土台が整った人材であると有利だ。
では3年未満の場合は、転職できないのかと言われるとそうでも無い。
これまでの職務経験を通して学んだことや達成したことが、新しい会社でどのように活かせるか。
希望する会社の採用担当者を納得させる事ができれば良いのだ。
また勤続年数の低さは、意欲、熱意、やる気、使命感などで充分挽回できる。
ちなみにマイナビ転職によると、転職経験者の初めての退職は入社3年以内が66%を占めていた。
出典：マイナビ転職 「初めての退職は入社何年目の時？」
この結果を見ると入社1〜2年目の転職成功者も多い。
第二新卒は、やはりポテンシャル採用枠として大きなチャンスがあるのだろう。
20代前半であれば、勤続年数はそれほど重視されない事がわかる。
10.オススメの転職サイト
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